◇いけだ・まなぶ　東京大理学部、大阪大医学部をそれぞれ卒業、大阪大大学院医学研究科修了。兵庫県立高齢者脳機能研究センター医長、愛媛大医学部助教授などを経て、２００７年から熊本大大学院教授。岡山県出身。５０歳。

　県認知症疾患医療センターに構想段階からかかわり、県内の認知症医療のけん引役となっている池田学・熊本大病院神経精神科教授に、センターの意義や課題を聞いた。（小多崇）

　－国が当初想定した各県２、３カ所のセンターでなく、基幹型の熊本大病院を含む計８カ所に分散する「熊本モデル」を提唱した理由は何ですか。

　「厚生労働省そのものがセンターを認知症医療の"最後のとりで"と位置付けた。ならば緊急入院など対応できるよう、どこからでも３０分以内にたどり着ける病院を複数拠点化する必要がある。圧倒的な患者数にも２カ所では到底足りない。そこで地域拠点型センターとして７カ所に分散、熊本大病院を基幹型とする体制を提案した。ただ現状は３０分圏内を満たさない地域もあり、今後とも充実が必要だ」

　－開始から１年をどう評価しますか。

　「おおむね順調。地域ごとの能力に差はあるが、それは想定内。熊本大病院が事例検討会を開いたり、専門医を派遣したりして、医師らのスキルアップを支援している。３年間で地域ごとの医療水準のばらつきをなくし、医療体制を確立したい」

　－患者が集中して受診に２、３カ月待ちという状況も生じています。早期診断に支障が出ていませんか。

　「それが一番の課題。待たせている患者の中に、緊急対応すべき人が必ず埋もれている。救急医療でいわれるトリアージ（優先順位付け）機能が認知症医療にも求められる」

　「まずは早期発見しやすい立場のかかりつけ医の役割が重要だが、認知症に熱心で専門技術を持つ医師とそうでない医師の温度差がある。それでも、われわれ専門医のアドバイスを拒む医師はいないので、連携を深めたい。熊本大病院が各地に派遣する専門医への受診予約が集中するケースがあるが、これは各センター自体の専門性を上げ、フル稼働することで解消を図りたい」

　－専門的な認知症診断の重要性とは。

　「私が研究を始めた２０年前、認知症は治らない病気といわれた。そんな時代ならば少々の誤診も許されたかもしれない。しかし、ここ１０年、認知症医療は格段に進んだ。胃がんと膵臓［すいぞう］がん、肝臓がんを適切に診断し、それぞれに合った治療を進めるのと同様、認知症も正確な診断、治療が可能になった。認知症や精神科への偏見があるが、早期受診につながるよう啓発にも力を入れたい」

（熊本日日新聞　2010年7月24日朝刊掲載）