国立感染症研究所の岡田晴恵研究員の講演を聞く熊本市の医療関係者ら＝ウェルパルくまもと

　新型インフルエンザの発生に備えるため、国立感染症研究所（東京）の専門家三氏がこのほど相次いで熊本市を訪れ、医療者向け研修会で講演した。市主催の健康危機管理研修会では、岡田晴恵ウイルス第三部研究員が「健康被害を最小にし、社会機能を維持するため、最悪の場合を想定した危機管理が大切」と語った。

　岡田氏は感染免疫学、ワクチン学が専門で、新型インフルエンザへの早急な取り組みを訴え、全国の自治体や経済団体、原子力発電所などを対象に講演を続けている。日本ペンクラブ会員でもあり、新型インフルをテーマにした著書も多い。

　同市大江の市総合保健福祉センター（ウェルパルくまもと）であった研修には、約二百人の医療関係者が参加した。岡田氏は、新型ウイルスへの変異が最も懸念されているＨ５Ｎ１型鳥インフルエンザウイルスの患者の致死率が六割を超えていることを指摘。

　「新型ウイルスの致死率がＨ５Ｎ１型のように六割だったら、患者は重症で動けず、感染は広がりにくい。もし二割程度と低ければ、かえって患者が無理をして動き回り、感染が爆発的に拡大する恐れがある」と話した。

　発生前の接種が検討されているプレパンデミック（大流行前）ワクチンについては、政府が昨年九月、優先接種の対象となる業種の素案を示している。岡田氏は「優先接種は、第一線で対応する医療従事者や首相、閣僚、議員、電気・水道・ガス事業者など、社会的な機能を維持するために必要な業種。ワクチンの効果の検証が済み、実際に接種が始まる前に、国民によく理解してもらうことが必要」と話した。

　さらに発生後、情報不足や不信感から国民に風評が広がることを懸念。「パニックを防ぐには、普段から情報共有が不可欠。対策の現状や見通しについて、国はいい情報も悪い情報も今のうちから、すべて国民に開示することが必要」と訴えた。

　同市では、岡田氏のほか、インフルエンザウイルス室長の小田切孝人氏が国立病院機構九州ブロック主催の院内感染対策研修会で、森兼啓太主任研究官が市主催の新型インフル対策研修会で講演した。（高本文明）

(熊本日日新聞2009年2月6日付朝刊)